 | | 化学物質の管理にインターネットをいかに活かすべきか |
 | 化学物質とインターネット情報 |
 | 監著／関澤 純（徳島大学総合科学部教授・農学博士）
発行年／2004年3月
版型・ページ数／Ａ５判・196頁
定価／2,100円（本体2,000円＋税）・送料別
ISBN 4-87326-438-3
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本書は、急速なインターネットの普及による情報化社会の実現がもたらすインパクトを、化学物質の適切な管理を促進するうえで、どう生かすべきかについて概観したもので、月刊『化学経済』に連載したものに加筆し出版されました。
執筆者はそれぞれ、地方行政、企業、大学、情報産業、環境NGOなどで、化学物質情報の専門家として、あるいは情報をフルに活用して活躍しておられる方々で、化学物質情報を多角的に解説しています。 |
 - はじめに
- 第１部 総 説
- ＩＴ化に伴う化学物質情報検索の変容
- １．化学物質情報環境の変化
- ２．必要な情報を入手するには
- ３．情報の信頼性と有用性
- ４．これからの化学物質情報とリスクコミュニケーション
- ５．国内外の化学物質情報サイトの例
- 第２部 各機関の取り組み
- 第１章 地方自治体による化学物質情報提供
- １．はじめに
- ２．データベース構築にあたっての諸問題
- ３．ＤＢ提供事業運営にあたっての諸問題
- ４．ＭＳＤＳとインターネット情報
- ５．ＰＲＴＲとインターネット情報
- ６．情報提供における地方自治体の役割
- 第２章 化学物質の総合的な情報提供について−NITEの取り組み
- １．はじめに
- ２．化学物質総合情報提供システム
- ３．おわりに
- 第３章 日化協による化学品安全性情報提供
- １．ＭＳＤＳの歴史と日本化学工業協会の取り組み
- ２．化学製品情報データベース
- ３．ＭＳＤＳライブラリー
- ４．今後の化学企業とハザードコミュニケーション
- 第４章 化学物質を中心とした安全衛生情報の提供−中央労働災害防止協会の取り組み
- １．はじめに
- ２．安全衛生情報の項目と利用状況
- ３．化学物質に関する情報提供
- ４．おわりに
- 第５章 化学企業の化学物質管理とＩＴ−三菱化学の取り組み
- １．はじめに
- ２．三菱化学の化学物質管理の課題
- ３．環境・安全ＤＢの全体構成
- ４．環境・安全ＤＢ（４例）の特徴
- ５．環境・安全ＤＢ開発の経緯
- ６．各ＤＢの内容紹介
- ７．ＤＢ構築後の利用状況
- ８．情報公開について
- ９．おわりに
- 第６章 ＮＧＯによる化学物質情報提供
- １．はじめに
- ２．市民向け情報提供の必要性
- ３．海外ＮＧＯによる市民向けウェブサイトの環境
- ４．有害化学物質削減ネットワーク（Ｔウォッチ）のめざすもの
- ５．注目すべき届け出対象外からの排出量の推計
- ６．新たな製品情報の提供方法として活用を
- ７．市民向けウェブサイトの内容
- ８．おわりに
- 第３部 化学物質情報提供と利用にかかわる課題
- 第１章 利用者（研究者）からみたインターネットによる化学物質情報
- １．はじめに
- ２．物質情報サイトの現状
- ３．いくつかの実例
- ４．物質情報サイトの問題点と今後の展望
- 第２章 化学物質の同定とそのツール
- １．化学物質の同定
- ２．ＣＡＳ登録番号
- ３．規制台帳にのみ用いられるＣＡＳ登録番号
- ４．化学物質同定のツール
- ５．化学物質の検索例
- ５．１ STN Easy
- ５．２ JOIS Easy
- 第３章 公的機関による化学物質情報提供と行政諸法との関係
- １．はじめに
- ２．わが国の環境情報公開法
- ３． PRTRデータと情報公開制度
- むすびにかえて
- 監著者および著者のプロフィール
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 （敬称略）
| 監著者 | | 関澤 純 |  | 徳島大学／総合科学部教授 | | 執筆者（50音順） | | 池田 良宏 | | 日本化学工業協会／化学品管理部・部長 | | 井口 忠男 | | 三菱化学株式会社／環境安全・品質保証部環境・化学品グループマネジャー | | 大野 博 | | 中央労働災害防止協会／中小企業対策部 | | 岡 敬一 | | 神奈川県環境科学センター／情報交流部専門研究員 | | 織 朱實 | | 関東学院大学／法学部法政策学科・助教授 | | 時実 象一 | | 米国ケミカル・アブストラクツ・サービス（ＣＡＳ）／アジア担当マネジャー | | 中地 重晴 | | 環境監視研究所／所長 | | 原 美永子 | | 東京大学／生産技術研究所・技術補佐員 | | 増田 陽子 | | 製品評価技術基盤機構化学物質管理センター／情報業務課研究員 | | 安井 至 | | 国際連合大学／副学長 |
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