中国における廃プラ輸入規制や海洋マイクロプラスチックごみ問題、バーゼル条約の改正など、プラスチックを取り巻く市場環境は急速に厳しくなっている。こうした環境の変化を背景に「プラスチック製ストローを廃止する飲食チェーン店が相次ぐ」「レジ袋の廃止を検討するコンビニエンスストアが登場」などといった話題が連日のように報じられている。
 しかし昨今の報道をみると、物事の本質を理解していない、あるいは本質を無視した対応も散見されるようだ。当初報じられた海洋プラごみの問題は、海水中の毒性化学物質を吸着しやすく、それが食物連鎖して人間の口に入る恐れがあることなどが中心だったと記憶している。それがいつしか「死んだクジラの胃袋がプラスチックで満たされていた」など“マイクロ”であることとは関係ない話題も同じ範疇で語られ、世界的な批判が湧き起こるようになった。そうしたムーブメントを受けて脱プラを声高に訴える声も起こっている。
 しかしプラスチックは適切に処理すれば、熱利用を含めて、さまざまなかたちでリサイクルできる材料。軽量性や加工の容易さ、食品包装なら内容物の賞味期限の延長など極めて幅広い特長を持つ。脱プラの動きを受けて紙や金属の利用を広げようという動きもあるが、製造時の水の使用量や消費エネルギーなどを勘案すると、置き換えがかえって環境負荷を高めるケースも少なくなかろう。
 大事なのは、社会システムとしてプラスチックを適切に処理する仕組みを作り上げることはもちろん、一般消費者まで含めてプラスチックに対する理解を一段と深めることだ。社会ルールを守る意識の強いはずの日本においても、ごみのポイ捨ては珍しいものではない。ポイ捨てがいけないのは町の美観を保つためであり、守るかどうかは道徳心やマナーの問題だった。しかしポイ捨てされたごみが、いつしか海に流れ込んでマイクロプラスチックとなり、魚介類を通して人類にも悪影響を与えることを知らしめれば、ルールを守る動きは強まるはずだ。
 またプラスチックの再利用を可能とするのに必要な条件が広く認識されれば、食品メーカーなどが、それに対応した製品を開発しやすくなる。“ごみを拾うのはカッコいい”という機運も生まれるかもしれない。全地球的にみれば個人が不法投棄する量は微々たるものと思うが、行き過ぎた「脱プラ」によって利便性を失ったり、かえって環境を損ねることのないよう、企業や業界団体が我慢強くアピールし続けるべきだろう。

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