パソコンやサーバーに搭載される記憶装置市場に技術革新の波が押し寄せている。昨年から続く新型コロナウイルス禍によるリモートワークによって急増したデータを効率よく処理するためにも記憶装置の大容量化が求められており、システムとメディアの両面でイノベーションが始まった。従来のハードディスクドライブ(HDD)は高速応答性に劣るものの、価格性能比の高さからデータセンター向け出荷が好調であり、大手の東芝は4~6月期業績回復の要因になった。HDDはアルミニウムかガラス製の基板(メディア)にデータを記録するが、この記録方式に次世代技術が広まりつつある。旺盛な需要にトップクラスのシェアを持つ昭和電工はアルミ基板の増産を打ち出したが、その一方で富士電機は撤退を決めるなど、淘汰がみられる。続きは本紙で

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