大日本住友製薬は全社的にVR(仮想現実)の活用に乗り出している。製造現場、創薬実験の技術伝承や医薬情報担当者(MR)の研修といった社内での利用に加えて、精神疾患などを対象に医療機器として応用することも検討している。野村博社長自らがVRの可能性を社員に紹介するイベントを開き、社内のアイデアも募る。2020年の次世代移動通信システム「5G」の運用でVRの可能性は広がる。ヘルスケアの未来を見据え、あらゆる事業機会を追求する考えだ。続きは本紙で

 

記事・取材テーマに対するご意見はこちら

PDF版のご案内

経営の最新記事もっと見る