日本の化学産業の存在感が確実に増している。本紙が化学産業の社長を対象に行ったアンケートで、既報の通り平成の30年で国内全産業に占める存在感が高まったとの答えが8割以上を占めた。世界的には少しトーンダウンしたものの、7割近くが高まったと回答。現経営者として確かな自信になっている▼一言で30年といっても紆余曲折があった。バブル崩壊に始まり、リーマンショックも経験した。阪神・淡路大震災、東日本大震災をはじめとする大規模な自然災害も後を絶たなかった。アベノミクスによる緩やかな経済成長を遂げたものの、ここにきて景気減速懸念で再び難しい局面にある▼こういう中で日本の化学産業は環境変化に対応した構造改革に取り組み、苦難を乗り越えてきた。アンケートの結果は、ほとんどの経営者が確かな手応えを感じている証左だ。さらに中長期的に存在感が高まると答えた人は、国内に関してが8割以上、世界では7割以上を占めた。経営トップとしての意気込みも感じさせられる▼日本の化学産業が存在感を高める理由として、海外展開の積極化や高い技術力・品質を挙げる経営者が多かった。素材産業として、あらゆる分野に展開できるとの意見もあり、多数の人が可能性の大きさを感じている。アンケート分析の後半部分は22日付で掲載予定。(19・4・18)

新聞購読のご案内

PDF版のご案内

精留塔の最新記事もっと見る