ー 2018年の振り返りをお願いします。


 「中期計画の成長領域である電気自動車(EV)と海外の鉄道事業に重点を置いているが、設備投資を含め予定通り。EV関連は三菱自動車向けが好調に推移しており、次の車種の提案や日産自動車へのアプローチも確度が高まってきた。ただ今後のスピード感に一連の問題が影響しないか気になる。海外の鉄道は昨年シンガポールの大型のEPC(設計・調達・建設)案件を受注したが、19年度までに全体の約4割の売り上げが立ってくるので、これからASEANで次の案件に取り掛かりたい」
 「国内の社会インフラ事業は、再生可能エネルギーに重点を置く電力各社に合わせ、水力発電や太陽光発電用のパワーコンディショナー(PCS)の機器売り、風力発電の運転・維持管理(O&M)を組み合わせた戦略を推進している。また各社の変圧器の仕様を合せ共同調達する動きもある。設計、材料から見直しが必須で、海外調達も含め原価低減に取り組む」

 ー 上下水道関連の取り組みは。

つづきは本紙をご覧ください

PDF版のご案内

インタビューの最新記事もっと見る