日本機械輸出組合は、2018年度上半期の海外プラント・エンジニアリング成約実績をまとめた。成約総額は81億2000万ドル(前年同期比17・6%減)のマイナス成長だった。このうち日本企業にとって主戦場であるアジア地域は低迷した。一方、北米地域は超大型エネルギープラントの受注を確保。この結果、18年度上半期は全体の成約総額のうち、実に7割を北米が占めた格好だ。また機種別実績でみると発電プラントは、大型発電設備の需要が激減したため9割ダウンを余儀なくされた。

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