プラスチックによる海洋汚染が地球規模で深刻な問題として認識されるようになってきた。単に、ごみが流れ着いて美観を害したり、鳥などが摂取するばかりではなく、人体への影響までが懸念され始めている。いうまでもなくプラスチックは人類にとって極めて有用な素材である。このまま放置しておけばプラスチックの存在そのものの否定論などが流布、その有用性を阻害する事態にもつながりかねない。科学的な観点から実態解明に取り組むとともに、海洋への流出を防ぐ国際的な手立ての早期の策定、実行が官民に求められている。
 毎年、海洋に流出されるプラスチックごみは、数百万トン単位に上ると推定される。プラスチックの生産・使用量は毎年増加していることから、このままでは年1000万トンに達するのも時間の問題だ。海に流されたプラスチックがどうなるか。岸に流れ着くものもあるが、大抵は海を漂い続ける。その量は重量ベースで2050年には魚を上回るとの試算さえある。
 加工品のかたちで流出したプラスチックは、細かく砕け、多くはマイクロビーズ状態で漂流し、さまざまな物質を吸着するとされる。なかには有害な物質もあることから生物が摂取した場合の影響、その生物を人間が食べた場合の影響などが懸念されている。
 プラスチックは、人類の暮らしや産業を幅広く支え、その市場は経済成長率以上に成長するといわれてきた。しかし一部では、今回の海洋汚染の問題などをきっかけに「プラスチックとの戦争をすべき」などという声も聞こえ始めている。こういった議論では、得てしてプラスチックの有用性は無視されるか、かなり割り引かれてしまう。実際に、レジ袋を禁止するという国も世界あちこちで出てきているし、プラスチックの使用量を減らすという消費財メーカーも多くなってきた。
 重要なのは、プラスチックの有用性を維持しつつ、そこに付随する問題があれば、いかにコントロールしていくかというアプローチだろう。現実的に、どのような影響があるかは、とくに人体に関する部分でよく分かっておらず、その科学的解明こそが、まずは求められる。一方で解明を待っていたのでは遅きに失することもあろう。併せて海洋への流出そのものを抑制することも必要だ。
 これら取り組みを一国だけで進めても、ほとんど機能しないのは自明。海洋国家の日本こそリーダーシップを発揮すべきといえる。さらに国や公的な機関だけでなく、化学メーカーも大きな役割が果たせるはずだ。

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