災害が起こるたびに都市インフラの脆弱さが露呈する。大地震、大雪、台風で電車やバス、電気、水道、ガスなどのライフラインが遮断され、それらに頼り切った生活者は不便を強いられる。梅雨の季節の大雨、明けて夏本番を迎えた時期の水不足、秋の台風シーズンと、これから心配は尽きない▼今月18日朝に発生した大阪北部地震でも都市インフラの脆さを痛感した。停電はすぐに復旧したが、ガス、水道はしばらく供給停止。電車も運転再開まで時間がかかった。大都会・大阪を中心とした地震だったからこそ、なおさらだ▼エネルギー面で、災害時に強さをみせるのがLPガスだ。今回の地震でも大きな被害は確認されておらず、役割を果たし続けた。東日本大震災の際もほぼ全ての仮設住宅の熱源として利用され、分散型エネルギーとして本領を発揮している▼そのLPガスの需要が減少している。都市ガスに対してLPガスは郊外や地方が主体で、地方の人口減が大きく響いているという。元売り販売業者などでつくる日本LPガス協会は、需要減に歯止めをかけ存在感を高めるのに躍起だ。学校の体育館や病院、集会場といった避難所が想定されるところのLPガス義務づけなどは有効だろう。自由化が進むエネルギー市場。消費者目線では、どれがいいかは判断に困る。(18・6・28)

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