「CPhI Japan 2018(国際医薬品原料・中間体展)」(化学工業日報社、UBMジャパンなどが主催)が、あす18日から3日間、東京ビッグサイト(東京都江東区)で開かれる。5つの専門展が併催される製薬業界向け国際総合展として定着。医療機器開発のための展示会とともに「ジャパンライフサイエンスウィーク」として一大イベントが展開される。期間中に6万人の来場を見込むなど、今年も出展者・来場者の活発な情報交流や商談が繰り広げられそうだ。

CPhI Japanは2002年にスタートし、国内最大級の国際医薬品原料・中間体展として年々規模を拡大。世界の製薬メーカーや受託製造、原料メーカーなど関連企業が多数参加し、新たなビジネスパートナーや医薬品製造サプライヤーの発掘、商談の機会として活用されてきた。CPhIを中心とした機器・装置、バイオ医薬品分野などの展示会には、今回も世界30の国・地域から約550社が出展。13の会場に分かれて行われる合計約200ものセミナーも大きな特徴で、関心の高い最新動向が紹介される。

 医薬品原薬・中間体産業では製薬産業を取り巻く環境変化への対応が急がれている。薬価改定や主力品の特許失効、製薬企業における新薬承認数の減少などを背景に国内の医薬品生産金額は伸び悩んでいる。ただ製薬企業による外部生産委託推進、大手化学企業や海外企業の参入もあって、原薬・中間体の国内市場は拡大を続けてきた。

 変化の一つがジェネリック医薬品(後発薬)の普及だ。数量目標80%の達成時期が20年9月に設定され、後発薬メーカーもそれに向けて態勢を整える動きが活発。これにともない原薬・中間体産業の拡大に弾みがつきそうだ。ただ新薬メーカーも、オーソライズド・ジェネリック(AG)による市場開拓を加速しており、この動きに注視していく必要がある。

 また薬価引き下げにともなって、新薬メーカーは原薬・中間体メーカーに対してコストダウン要求を強めていくことが予想される。インドや中国勢などがコストメリットを武器に攻勢を強めるのに対して、いかに高品質を確保したうえで安定供給を図るかが要求される。海外パートナーとの連携強化や生産プロセス改善などで差別化を図る取り組みも必要になるだろう。

 製薬産業はバイオ医薬品、さらにペプチド、核酸などの中分子領域に研究開発の方向性が移りつつある。CPhIは、これらの直面する最新動向に触れることで、将来につながるヒントを与えてくれる場でもある。

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