農薬に抵抗性を持つ病害虫が増える中、生産現場に普及しやすい薬剤抵抗性対策が求められている。科学的根拠に基づく事例報告や、発生情報の提供にとどまることなく、農業生産者が理解しやすく、実践できるようにするには、管理体系そのものを整える必要がある。殺虫剤抵抗性対策委員会(IRAC)チョウ目部会日本支部メンバーで農林害虫防除研究会・前会長の山本敦司氏(日本曹達)は、同研究会や学会などの場において、抵抗性対策のためのツールの利用や管理のあり方を定着させ、現在整っていない、殺虫剤の抵抗性について要因を判りやすく分類してリスクの判断基準の明確化を図り、複合評価できる考え方を生産現場へ伝えることが農業生産者に貢献できるのではと、提案を始めている。有効な対策を行う上で、とくに重要となるのは、生産者と連携であり、そのために「薬剤抵抗性リスクコミュニケーション」という新しい仕組み作りを進め、管理体系に導入することを提唱している。

山本氏

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