リチウムイオン2次電池(LiB)が電力システムのあり方を変える存在となってきた。発電所で生み出される電気を可能な限り蓄えられれば、電気を無駄なく、効率的に運用できるようになるからだ。
 LiBをインフラシステムに取り込もうという動きの背景には、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーと電気自動車(EV)の普及拡大がある。2012年に施行された再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度により太陽光発電が急速に普及したが、出力変動や余剰電力といった課題が顕在化。また世界的潮流として欧州を中心に各国政府がEV化を後押しするなど、LiBを積んだEVの普及が確実視されている。
 このEVを”走る電池”と見なした実証実験が、電力各社を中心に本格化している。現状の家庭用蓄電池の3倍以上の蓄電容量を持つ車載用LiBを、電力系統に接続して充放電しようとしているのだ。
 この取り組みはV2G(ビークル・トゥ・グリッド)と呼ばれ、経済産業省のVPP(仮想発電所)実証プロジェクトの一環として行われている。東京電力と三菱自動車などの案件は、実証サイトにV2Gに対応した充放電器を導入。多数のEVやプラグインハイブリッド車(PHV)の充放電を制御するための技術要件を明確にするとともに、電力系統の安定化に向けた検討を進めようとしている。また東北電力ではEVの充電スタンドを利用し、LiBの遠隔監視や制御を行うシステムを開発する計画。スタンドへの接続状況やLiBの蓄電残量を把握しながら充放電を行う。
 V2Gの確立は、電力の需給調整機能の確立に止まらない。データを活用した新たなビジネスモデルの構築にも期待が寄せられている。
 LiBは材料を提供する化学メーカーにとっても最もホットなビジネステーマの一つだ。とくに車載用では高容量化と、さらなる安全性の確立が求められるなか、電池メーカーはもちろん、その先の需要家である自動車メーカーと協働で、研究開発を加速しているところだ。
 ただ、その先も見据える必要があるのではなかろうか。将来のあるべきエネルギー社会を見越し、サービス事業者までを含めた協業が求められる。再エネの普及やEV化は不可逆的な潮流で後戻りする状況にはない。異業種との連携を通じ、LiBの今後の使われ方が描ければ、自ずと必要な性能が導き出せるはず。それを可能にするのは化学の力に寄るところが大きい。「LiBの未来は細部(材料)に宿っている」―。

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