新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）がグリーンイノベーション（ＧＩ）基金事業の一環として実施する「ＣＯ２を用いたコンクリート等製造技術開発」で、採択されたプロジェクトに対するコンソーシアムが本格的に始動した。鹿島、デンカ、竹中工務店を幹事会社に、民間４４社、１０大学、１研究機関で構成される。
総額２兆円のＧＩ基金事業のうち、同プロジェクトでは２０３０年度までに総額５５０億円の予算を投じ、ＣＯ２排出量削減・固定量最大化コンクリートやＣＯ２回収型製造プロセスを開発する。デンカなどが参画するのは、「革新的カーボンネガティブコンクリートの材料・施工技術および品質評価技術の開発」プロジェクト。コンクリート材料の製造から運搬、施工までの全工程でＣＯ２排出量削減とＣＯ２固定量を最大化しながら、低コスト化技術の開発を目指す。ＮＥＤＯからの支援規模は約２５６億円、企業負担分を含めた事業規模は約２８７億円となる。
デンカは、カルシウムとシリカを主成分とするＣＯ２吸収型コンクリート向け特殊混和材「ＬＥＡＦ」を開発している。セメントに混ぜ込み、まだ軟らかいコンクリート中で供給されたＣＯ２と反応させることで強制的に炭酸カルシウムに変換し、組織の緻密化を促して高強度・高耐久化を実現する。
このＬＥＡＦを用いて鹿島などと共同で開発したコンクリート「ＣＯ２－ＳＵＩＣＯＭ」は、世界で唯一実用化されたＣＯ２吸収型コンクリート。材料変更および吸収による効果として合わせて１立方メートル当たり１８キログラムものＣＯ２排出量削減につなげることができる。工場内で部材のかたちまで手掛けるプレキャストコンクリートとして市場展開しており、道路の外構資材や建築物の天井部材などで実績を有している。高濃度のＣＯ２を用意する必要があるが、デンカではＣＣＵＳ（ＣＯ２回収・有効利用・貯留）技術の導入も目指しており、回収ＣＯ２の有効な利用先になる可能性もある。
セメントやコンクリートは製造時に多量のＣＯ２を発生する。カーボンニュートラルが求められているなかで、革新的な技術の開発と普及は不可欠なテーマとなっている。カーボンリサイクルによるコンクリートへのＣＯ２利用は、大規模かつ長期利用によるＣＯ２固定化が可能なため、社会実装の意義は大きい。このプロジェクトを通じて、ＣＯ２削減量や固定量の最大化を図るとともに、用途の拡大やコスト低減を効果的に進め環境にやさしいコンクリートの普及につなげてほしい。
