【社説】住宅業界もウィズコロナへの対応を

　新型コロナウイルスの流行によって世の中が大きく変わろうとしている。旧来のビジネスモデルが成り立たない世界が広がる一方、否応なしに取り入れたシステムが想定以上の効果をもたらす場面もみられる。
　住宅産業では、年間を通じて“一番の書き入れ時”とされるゴールデンウイーク期間に日本中が自粛を求められたことで、ハウスメーカー各社は住宅展示場に人を呼ぶことができなかった。「ゴールデンウイークには祖父母たちも一緒に展示場に集い、二世代住宅などを含めて検討。早く着工して年内の竣工に間に合わせることで固定資産税を１年分節税する」のが王道パターンといわれるが今回、この流れが断ち切られた格好。住宅リフォームも実際に現場をみて設計する必要があるため、顧客の家に入れないことから業界の動きがストップした。
　しかし関係各社は、速やかにウィズコロナ時代への対応に乗り出している。その一例がオンラインによる住宅や建築設備の顧客提案活動だ。ＶＲ（仮想現実）技術の活用で実際に現場にいる感覚で吟味できたり、気軽に何度でも多くの物件や商品を確認できたりと、顧客サイドにもメリットは多い。ただ消費マインドの冷え込みがちな環境が続いており、認知度を高めるには時間もかかるだろう。このため、いかに便利なツールであっても、平年通りの需要を取り込むまでには至らないかもしれない。しかしウィズコロナ時代が続くと、こうした取り組みが、ますます進化していくことは想像に難くない。
　住宅設備大手であるＬＩＸＩＬは「流通からビルダー、施主まで一緒にオンラインで話し合いができ、その場でツールを用いて見積もりの提示や変更も可能になった」と利便性を説く。さらに「オンラインショールームで購入を決めてくれるケースが、かなり増えた」とし、実店舗としてのショールームを減らせる可能性も示唆する。
　ＹＫＫ　ＡＰもオンラインでのフォーラムや新商品展示会開催に力を注ぐ。このほど実施したプロユーザー向けのフォーラムは、全国どこからでも参加でき、チャットで気軽に質問できることもあって多くの参加者を集めた。ステイホームが叫ばれるなか、住宅や庭に求められる機能や有効な活用方法などを積極的に紹介している。
　在宅時間が長くなることから従来以上に省エネの重要性が増しているほか、非接触対応や抗ウイルス加工などのニーズが高まってきた。厳しい変化の一方では必ずチャンスが生まれている。商品開発や提案手法に生かさぬ手はない。

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