パナソニックが太陽電池（ＰＶ）生産からの撤退を決めた。世界で高いシェアを握っていた２０００年代初頭、同社（当時は三洋電機）のＰＶ「ＨＩＴ」は、業界関係者にとって憧れの的だった。ＨＩＴは、結晶シリコン基板とアモルファスシリコン膜を組み合わせた独自の構造で、高い変換効率が特徴だ。１０年代前半に日本市場に参入を果たした外資系ＰＶメーカーも、ＨＩＴの開発動向をつぶさに観測。同メーカーのセールスマンが「当社のＰＶよりもはるかに性能が良い。わが家に取り付けるならＨＩＴを選ぶ」と、その技術力に脱帽していた姿が印象的だった。
しかし、あれから約１０年が経過した今、中国には日本の１年間の総需要量を１社で作り出すことのできるガリバーメーカーが複数存在する。圧倒的な生産規模によるコスト効果の前に、性能だけで太刀打ちできる状況ではないことが明白だった。
しかも性能も、今や中国を中心とした海外勢がトップを走る時代となった。再生可能エネルギー固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）が施行された１２年、ＰＶパネル１枚当たりの出力は２５０ワット前後だった。業界では３００ワット超えが一つの目標とされるなか、韓国のハンファＱセルズが１６年に３００ワット時代の口火を切って以降、出力は飛躍的に向上した。２０年には５００ワットとなり、２１年は業界大手の中国トリナソーラーが６００ワット品の市場投入を予定するなど、今後は６００ワット超の時代へ突入すると予想されている。
苦戦を強いられている日本勢はパナソニックだけではない。三菱電機は自社ブランドのＰＶ製造を終了。京セラも、このほど発表した２０年４～１２月期決算によると太陽光発電システムの販売低迷が続いている。価格と性能の両面で大きく引き離される現状にあって日本勢が生産の撤退、あるいは規模の縮小を決めることは当たり前の決断といえるだろう。
しかし太陽光発電は、地球環境を維持していくうえで、なくてはならないエネルギー源だ。ＰＶメーカーが本気で再生可能エネルギーを広めたいなら、色素増感型や有機薄膜、多接合などの次世代ＰＶの開発に特化するか、安価で信頼性の高いシステムを構築・提案する以外に生き残る道はない。その際、屋根や土地に限定するのではなく、自動車や建物壁面など適用範囲の拡大を図ることが、さらなる普及拡大のカギを握る。
日本のＰＶ業界にとって、ＰＶは作るものではなく、使いこなすものになった。パナソニックの今回の撤退劇は、そんな時代の幕開けといえる。
