「メタネーション」はカーボンニュートラル実現の重要な技術の一つと位置付けられる。すでに世界中で膨大な投資がされているＬＮＧのインフラを、そのまま活用できる利点は大きい。原料のＣＯ２およびＣＯ２フリー水素を輸出入も含めて輸送する大規模サプライチェーン（ＳＣ）の議論が始まっているが、最終需要家における「閉じたカーボンリサイクル」も注目される。国際的な大規模ＳＣの場合、最終的にＣＯ２削減につながるのか、削減の成果は誰に帰属するのかといった検証や評価が難しく、国際ルールづくりも容易ではない。これに対し、需要家におけるカーボンリサイクルは削減効果の検証が容易で、成果の帰属も問題は生じにくい。
メタネーションは、ＣＯ２と再生可能エネルギー由来の水素を反応させてメタンを合成する技術。メタンを燃焼するとＣＯ２が出るが、回収して再びメタネーション原料に用いればカーボンニュートラルが実現できる。再エネ、水素製造、ＣＯ２回収、メタン合成のそれぞれのプロセスでコスト低減が求められ、社会実装へのハードルは決して低くはないが、既存のＬＮＧ、都市ガスインフラをそのまま活用できるのは魅力だ。
政府のエネルギー基本計画案では、２０３０年に既存インフラに合成メタンを１％、５０年には９０％注入するとし、ガスのカーボンニュートラルを実現するとされている。
経済産業省が開いた第２回メタネーション推進官民協議会で、メタネーションによるカーボンリサイクルのイメージとして、水素を輸入したりＣＯ２を輸出する国際的な大規模ＳＣ、国内のある程度の地域にまたがる大・中規模ＳＣとともに、最終需要家に閉じた中・小規模ＳＣが示された。会合ではプラント、都市ガス各社とともにデンソーの取り組みが紹介された。同社は再生電力を大幅に導入し、余剰電力を短期は蓄電池、中期は水素を製造に用い、長期は回収ＣＯ２と水素からメタンを合成する絵を描く。エネルギーを「ためる」、ＣＯ２を「もどす」を必要な場所で実現したい考え。安城製作所（愛知県安城市）に発電機、水素発生装置、ＣＯ２回収装置、メタン化反応器を揃えて実証試験を行っている。
日本でもカーボンプライシング（炭素価格付け）が導入されれば、個々の企業にＣＯ２排出削減努力が求められる。工場、事業所単位でメタネーションを実施することは有力な選択肢となるだろう。ただＣＯ２回収はそれぞれの事業単位で行うにしても、安価な再エネ電力が得られる広域の仕組みが、国や自治体レベルで整備される必要がある。
