横浜市立大学の研究グループは、２０２０年度のがん診断数と切除数が予想より大幅に減少していたとの研究結果を発表した。コロナ禍による受診控えなどの影響で、適切ながん診断が実施されなかった可能性を示唆した。
国立がん研究センターが集計している、全国のがん患者の７割をカバーするデータを解析した。その結果、１６～１９年度の患者数から推定される２０年度予想値に比べ、主ながん１０種で計２万８８１７人のがん切除機会が失われたと推定された。
診断数の減少幅は胃がんで１２％、前立腺がんで１１・５％、食道がんで９・２％、子宮頸がんで８・４％。進行がんに比べ、早期がんにおける診断数の減少割合が目立つ傾向にあった。さらに切除数も胃がんで１４・１％、食道がんで１２・６％、前立腺がんで１２・１％、子宮頸がんで１２％など、大幅に減少した。
新型コロナ感染症の流行にともない、がん診断数が減っているとの指摘は欧米で報告があったものの、国内での解析は不十分だった。また、切除数の減少をめぐる報告は世界的にも行われていないという。
研究に当たった同大附属病院化学療法センターの堀田信之センター長は、診断・切除患者数の減少はコロナ禍にともなう医療機関へのアクセス悪化や健康診断の中止、受診控えに起因するとみている。そのうえで、マンモグラフィーをはじめとしたマススクリーニングは死亡リスクを減らせるとして、健康診断の受診を呼びかけた。
研究成果は国際医学誌「ヨーロピアン・ジャーナル・オブ・キャンサー」電子版に掲載された。
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