メディネットは、国立がん研究センターと取り組む新型コロナウイルスの予防を目的とした樹状細胞ワクチンの開発に向けた共同研究契約を慶応大学とも締結したと発表した。同ワクチンは細胞性免疫によって細胞傷害性リンパ球（ＣＴＬ）を誘導し、体内でウイルスに感染した細胞そのものを殺傷・除去するもの。一部のＣＴＬはメモリーＴ細胞となってウイルスに対する細胞傷害活性を持ったまま宿主内に記憶されるため、長期的な予防効果も期待できる。
メディネットは８月に国立がん研究センターと同様の契約を結んでいた。慶大の参画により、国立がん研究センターが基礎データの取得、慶大が非臨床試験と第１相臨床試験（治験）開始のための対応支援を進め、メディネットが製造工程の構築や基礎データの取得のほか、非臨床安全性試験などの役割を担い、樹状細胞ワクチンの開発を推進する。
２０２１年中ごろまでに、第１相治験を国立がん研究センター東病院、慶応義塾大学病院と連携して開始する予定とするが、より早期の再生医療等製品としての実用化を目指して開発を加速させる。
