三井化学グループや住友化学グループが、米国で環境対応の自動車材料開発を目指している。バイデン新政権が環境重視を鮮明に打ち出すなか、電気自動車（ＥＶ）増加にともなう軽量化ニーズのさらなる高まりや要求物性の変化、リサイクル材料の採用などが見込まれるためだ。ユーザーと共同開発を始めたり、現地のポリプロピレン（ＰＰ）コンパウンド拠点で試作するなど、現地での取り組みを強化する。米国での環境対応材料の事業化に向け、グループが欧州など他地域で展開しているノウハウの横展開を模索するなど、総合力を発揮させる。（２面に関連記事）続きは本紙で
ＡＣＰのオハイオ本社工場
