今年度、長期経営計画「ＶＩＳＩＯＮ２０３０」を始動した三井化学。前期までに成長３領域や基盤素材事業の安定化の足がかりを得て、ここからは財務、非財務双方の視点から新たな成長曲線を描く。足元ではウクライナ情勢に端を発した物価高や歴史的円安に見舞われるなど、取り巻く経済環境は先行きの不透明感を強くしている。社長就任３年目を迎えた橋本修社長に現状認識を聞いた。
■…事業環境について。
「物流の混乱や半導体不足が続くなか原材料やエネルギー価格の高騰、急速に進む円安なども相まって潮目の変化を感じている。半導体不足に中国の都市封鎖の影響も加わり自動車生産の回復は想定より鈍い。コロナ禍で活況を呈したパソコンなどディスプレイ関連も息切れし始め、実体経済は確実に変調をきたしている。円安や一部の在庫評価益は業績にプラスに寄与するが、前期とは中身が明らかに異なっている。経済がこのまま変調するか成長軌道を取り戻すか、変化を注視している」
■…非財務ＫＰＩをモニタリングすることによって、一過性の環境要因に左右されずに成長の道筋を歩んでいけるとの考えです。続きは本紙で
