住友化学が長期的視野で中核事業のあり方を見直す。岩田圭一社長は化学工業日報のインタビューで２０５０年のカーボンニュートラル時代も「日本に石油化学は絶対必要」と強調。温室効果ガス（ＧＨＧ）排出ゼロの石油化学コンビナートに業界が一丸となり刷新する重要性を説いた。稼働が安定するサウジアラビアの石油化学事業から、環境技術の研究開発に資金や人材をシフトする方針も打ち出した。上場子会社との関係は「求心力と遠心力のバランスを探る」とし、「大日本住友製薬の完全子会社化は常に選択肢にあるが、事業や財務の状況を踏まえると現在の優先順位は高くない」と話した。続きは本紙で
