乾燥装置の国内大手企業、大川原製作所(静岡県吉田町、大川原行雄社長)が「化学」を最終ターゲットに、本社敷地内の試験専用施設を大幅刷新する。まず、食品や食品材料関連を専門に扱う専用施設(第二研究棟)を刷新投資中で、来年2月にも完成し運用入りする。その後、市場動向をみながら本社敷地内に立地する化学素材全般を扱う乾燥・殺菌・濃縮などの大型専用試験棟もアップグレードする考えで「多岐にわたる化学材料の将来ニーズに沿って試験体制の拡充」(同社)を図る。食品専用の第二研究棟は、リモート設備なども充実化しデジタルトランスフォーメーション(DX)対応も進め、ここでの知見蓄積を化学設備刷新時の際にも生かしていく。続きは本紙で

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