富士フイルムホールディングスは３１日、社長・会長人事を発表した。後藤禎一取締役が社長兼ＣＥＯに就任し助野健児社長兼ＣＯＯが会長兼取締役会議長に就く。２１年にわたり社長、会長として経営の舵取りを担った古森重隆会長兼ＣＥＯは退任し、最高顧問に就く。事業会社の富士フイルムも同体制に刷新する。６月の株主総会を経て正式決定する。
同日、３人そろって都内で会見を開き、新体制の抱負を話した。冒頭、古森会長が「できることはほぼ成し遂げた。人材も整い、後進に託すタイミングがきた」とあいさつ。助野氏のサポートに感謝するとともに、新たに社長に就任する後藤氏を「国際感覚があり、メディカル分野を成長させた人物」と高く評価した。
後藤氏は「ヘルスケアのさらなる成長、製品・業務の両面でデジタルトランスフォーメーションの推進、世界で活躍できる人材の強化」の３つを目標に掲げた。
古森氏は００年に社長に就任。主力の写真フィルム事業が消滅する危機に直面し、写真技術を応用してＴＡＣフィルムや化粧品などの新事業を育成した。ヘルスケア分野では０８年に富山化学工業（現富士フイルム富山化学）、１７年に和光純薬工業（現富士フイルム和光純薬）を買収。事業の多角化を進め、現在の富士フイルムグループの礎を築いた。近年は日立製作所の画像診断関連事業の買収に加え、米ゼロックスとの合弁解消で富士ゼロックス（現富士フイルムビジネスイノベーション）を完全子会社化。足元の業績では１１年に本格参入したバイオ医薬品の開発・製造受託（ＣＤＭＯ）が好調に推移する。こうして構造改革・成長戦略にめどがついたことから、新経営体制への移行を決断した。
後藤氏はシンガポールや中国など海外勤務経験が豊富で、事業ではメディカルシステム分野を長年率いてきた。社長就任後は、買収した日立製作所の画像診断関連事業とのシナジー創出に期待がかかる。
後藤 禎一氏〔ごとう・ていいち〕８３年（昭和５８年）関西学院大学社会学部卒、同年富士写真フイルム（現富士フイルム）入社.１４年富士フイルム執行役員メディカルシステム事業部長、１８年富士フイルムホールディングス取締役、２０年富士フイルム取締役専務執行役員。富山県出身、６２歳。
