横浜市立大学の山中竹春教授、梁秀明教授らの研究グループは２０日、新型コロナウイルス感染症感染１年後の抗体保有量に関する調査結果を発表した。６カ月後と比べると緩やかな減少傾向を示すものの、大きく低下していないことを明らかにした。一方、変異株に対する中和抗体の保有割合をみると、従来株と比較して低下傾向にあることも突き止めた。
グループが開発した高感度試薬と迅速測定システムを利用し、感染６カ月後、１年後の抗ウイルス抗体と中和抗体の量を測定した。解析したのは３月までに採血した約２５０人分のデータで、６カ月の中和抗体陽性率が９８％だったのに対して、１年後は９７％と大きく減ってはいないことを確認した。とくに中等症者、重症者は感染阻害に必要な中和抗体量を６カ月後も保有していた。
変異株に対しての抗体量を調べてみると、中等症者、重症者では６カ月後、１年後ともに大きな低下はなく、従来株ともそう大きな違いはなかった。ただ、軽症・無症状者は異なり、変異株に対する６カ月後、１年後の中和抗体陽性率が従来株よりも低いことが分かった。
例えば、英国株では６カ月後で８５％、１年後で７９％と従来株を下回った。とりわけ顕著だったのが南アフリカ株で、６カ月後で６９％、１年後で６９％と従来株よりも約３割の落ち込みを示した。
梁教授は、変異株での落ち込みがみられることについて「獲得したいくつかの免疫が機能していないとのイメージだ」と語った。今後も追跡調査を行っていく計画だ。
