コロナ禍に揺れた2020年の液晶パネル市場。韓国勢がテレビ向け大型液晶パネル撤退を表明した矢先、新型コロナウイルスが流行。在宅需要からノートPCや液晶テレビなどのニーズが急拡大した。韓国勢の撤退で均衡に向かうと思われた需給は一気にタイト化。かつてないパネル価格急騰を受け、韓国勢は前言を翻し撤退延期を決めた。ただ、長期的には韓国勢の脱液晶戦略に変わりはない。ラインを次世代ディスプレイに転換したり、空きラインを有効活用する動きが広がっている。日本のパネルメーカーも同様にパネル事業収益化の道を探っている。続きは本紙で

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