自動車向け合わせガラス用中間膜など世界トップシェアを占める製品を数多く持つ積水化学工業の高機能プラスチックスカンパニー。２０２０年度は新型コロナウイルス感染拡大などの影響で減収減益となったが、前倒しで進めているポートフォリオ変革や構造改革の成果が発現し、下期は増収増益と全社収益を牽引した。２１年度は、この間の成長投資が刈り取りの時期を迎えることも重なり、コロナ前を上回る営業増益を予想する。中期経営計画の最終２２年度には営業利益４８０億円を目標に据え、全社の収益を牽引する高収益カンパニーへの復活を目指している。カンパニープレジデントの清水郁輔取締役専務執行役員に今後の展望を聞いた。
＜戦略分野で着々＞
◎…２０年度を振り返って。
「コロナ禍は構造改革を進めるよいチャンスで、前倒しで進めてきた効果が表れている。戦略３分野のうちエレクトロニクスでは、放熱材や接合材などの半導体材料が伸び、液晶やスマートフォン向けの依存度が５割未満に低下した。半導体製造工程用テープ『セルファ』は前年度比５割増の売れ行きだ。モビリティでは、ヘッドアップディスプレイ（ＨＵＤ）用中間膜が中小型車にも広がり、市場が１０％拡大するなか、当社の販売量は３割増えシェアが一段と高まっている。住インフラ材では、防災や減災に役立つ不燃ウレタンや耐火材がニーズをとらえている」
◎…航空機部材を手がける米子会社の積水エアロスペースの立て直しは。続きは本紙で
