トヨタ自動車が６月初、国内外の主要な部品、１次サプライヤー（ティア１企業）、メーカーを集め「自動車生産プロセスに関わるカーボンニュートラル」対応のキックオフイベントを行った。そこでトヨタと直接取引のある部品各社に対し、２０２１年のＣＯ２排出量を「前年比３％削減する」要請が出た。トヨタの本社関係者によれば「『要請』という言葉が独り歩きしたが（トヨタも含め）自動車産業に携わる各社で一緒に乗り越えよう」という共闘宣言のようなものだとか。
トヨタ自身も１１日、全世界の工場におけるＣＯ２排出量を実質ゼロにする目標を、従来の５０年から３５年に前倒しすると発表。国内最大手企業がカーボンニュートラルへ大きく動き出した。日本の自動車産業は、エンジンをはじめとした生産技術を誇り、内燃機関ビジネスを得意分野としてきた。脱炭素化は、これらを「大きく縮小させる」（名古屋の部材系３次商社）懸念もある。自動車工業会会長を務めるトヨタの豊田章男社長は過日、経済産業省の急峻な日本のＥＶ化ビジョンにクギを刺しつつも、カーボンニュートラルの潮流は「日本の自動車産業が乗り越えるべき重要課題」との考えを示した。
主要な１次メーカーの動きをみてみる。デンソーは、主力工場の安城製作所（愛知県安城市）内に生産プロセスで生じるＣＯ２を固定化し、これを回収、エネルギー源として再利用する実証プラントを４月に立ち上げた。同時に人工光合成によるエネルギー循環の確立に向けた取り組みも正式に表明。車部品メーカーという枠にとどまらず、人工光合成による再生エネルギーの積極利用などを加速させ新たな企業像へ走り出した。
アイシンもグループを挙げた省エネ活動はもちろんのこと、先ごろ愛知県豊田市と協定を結んで「家庭用燃料電池エネファーム」のさらなる市内普及を目指す本格実証に入った。家庭への導入に市が積極的な補助政策を実施。家庭に設置された定置型燃料電池からのＣＯ２削減量をクレジット化して、市内の生産工場や企業との取引で相殺。地域消費型のＣＯ２循環スキーム構築につなげる。
豊田合成も、３０年までにＣＯ２を１５年度比５０％削減する目標を明示。とくに生産拠点や事業所などで使用する電力を今後、再生エネルギー由来の電力へ積極転換する。すでに愛知県内の自社工場で、風力や太陽光発電の導入を拡大中だ。これらトヨタグループの積極的な姿勢は、２次メーカーや、各種樹脂や塗料などのメーカーにも確実に広がると見込まれる。素材各社も注視する必要があろう。
