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¥50,000(税別)

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著者
(株)シーエムシー・リサーチ 調査部
出版社
株式会社シーエムシー・リサーチ
発行日
2021年6月30日
サイズ
A4判・並製・150頁
ISBN
978-4-910581-06-4

本書の概要

[刊行にあたって]

 2015年のパリ協定において、世界の平均気温の上昇幅を、産業革命以前に比べ2℃未満に抑えるという世界共通の長期目標である「2℃目標」が定められた。
 それに呼応するように、SDGs(サステナブル・デベロップメント・ゴールズ)の名のもとに、環境的見地などを総合的に改善・維持していくべく、様々な方策が採られ始めている。SDGsは、主として2030年をゴールとした各種目標が掲げられており、各企業とも「2℃目標」及び「自社独自の削減目標など」の実現に向けて本格的に始動している。
 環境的見地からの目標として、最もわかりやすいのは「温室効果ガスの削減」である。温室効果ガスの中で最もポピュラーなのは二酸化炭素であり、各社この排出量の削減に向けての取り組みが柱となっている。
 パッケージの場合は、「薄肉化などによるプラスチック使用量の削減」「再生プラスチックの採用によるバージンプラスチックの使用量の削減」「バイオマスプラスチックの採用による二酸化炭素排出量の削減」「プラスチック素材から他素材への転換による二酸化炭素排出量の削減」「ラベルレスなど、プラスチック採用部材そのものの削減」など、数多くのトライアルがされている。
 このようにパッケージに関する温室効果ガス削減策だけでも数多くの試みがなされており、それが各社事業全体のフットプリントに及べば、削減項目だけでもかなり膨大なテーマ数になってくるのは自明であろう。
 今回SDGs環境戦略編として取り上げたのは、国内グローバルブランド30社、海外グローバルブランド10社の合計40社である。
 今回は主としてパッケージ(包装材料)への環境負荷低減を中心に40社をリストアップしているが、今後はシーズ化していくことも念頭にあり、その場合は、
     ◆ 流通業界編
     ◆ 自動車・運輸・機械業界編
     ◆ 食品・飲料業界編
など、業態ごとに発刊するなども考えている。本書が商品開発や営業企画の業務の中で、環境的見地からのヒントになれば幸いである。

[目  次]

第1章 総論
 1-1.対象40社のフェイスシート
  1-1-1.国内グローバルブランド30社のフェイスシート
  1-1-2.海外グローバルブランド10社のフェイスシート
 1-2.対象40社のグローバル事業エリア
  1-2-1.国内グローバルブランド30社のグローバル事業エリア
  1-2-2.海外グローバルブランド10社のグローバル事業エリア
 1-3.国内対象グローバルブランド30社の売上高
  1-3-1.食品・飲料ブランドの売上高
  1-3-2.パーソナルケア・ホームケア・その他ブランドの売上高
 1-4.対象グローバルブランド40社の従業員
  1-4-1.国内食品・飲料ブランドの従業員
  1-4-2.国内パーソナルケア・ホームケア・その他ブランドの従業員
  1-4-3.海外グローバルブランドの従業員

第2章 国内グローバルブランド30社のSDGs環境戦略
 2-1.食品・飲料ブランド21社のSDGs環境戦略
  2-1-1.アサヒビール
  2-1-2.味の素
  2-1-3.伊藤園
  2-1-4.伊藤ハム
  2-1-5.大塚製薬
  2-1-6.亀田製菓
  2-1-7.キッコーマン
  2-1-8.キユーピー
  2-1-9.キリンビール
  2-1-10.サントリー
  2-1-11.J-オイルミルズ
  2-1-12.日清食品
  2-1-13.日本コカ・コーラ
  2-1-14.日本ハム
  2-1-15.ブルボン
  2-1-16.明治
  2-1-17.森永製菓
  2-1-18.ヤクルト本社
  2-1-19.山崎製パン
  2-1-20.雪印メグミルク
  2-1-21.ロッテ
 2-2.パーソナルケア、ホームケア、その他ブランド9社のSDGs環境戦略
  2-2-1.花王
  2-2-2.資生堂
  2-2-3.セイコーエプソン
  2-2-4.大日本印刷
  2-2-5.凸版印刷
  2-2-6.無印良品
  2-2-7.ユニ・チャーム
  2-2-8.ライオン
  2-2-9.レンゴー

第3章 海外グローバルブランド10社のSDGs環境戦略
 3-1.ネスレ
 3-2.ユニリーバ
 3-3.ダノン
 3-4.マース
 3-5.ケロッグ
 3-6.ゼネラルミルズ
 3-7.ザ・コカ・コーラカンパニー
 3-8.P&G
 3-9.ヘンケル
 3-10.ジョンソンエンドジョンソン