【シンガポール＝中村幸岳】アジア化学品市場の先行きに不透明感が強まっている。東南アジアでは今年、上期に分解炉の定修が集中するためオレフィン需給のタイト化が見込まれ、実際に１月に入ってエチレン価格が反発した。しかし新型コロナウイルスの感染拡大にともなって中国製造業の減産が長期化すれば、域内化学品需要に悪影響を及ぼすことが懸念される。昨年９月にサウジアラビアの製油所が攻撃されて以来右肩上がりの上昇が続いた原料ナフサの値動きなどを含め、メーカーや商社は「先行きが見通しにくい」と口をそろえる。続きは本紙で
東南アジアでも新型肺炎拡大が経済に及ぼす影響が懸念されている
