東レは１３日、マスク用不織布の国内向け供給体制を強化・拡充し、５月から月約８０００万枚分の能力を構築すると発表した。海外の製造拠点では、月約６０００万枚分と現状に比べ倍増させる方針。国内では滋賀事業場内の不織布試験設備で量産対応を計画し、月約２０００万枚分の国内供給体制を確立していく。新型コロナウイルスの影響でマスク不足が続くなか、使用する素材の増産で同問題に対応する。
東レが手掛けるマスク用素材は、ポリプロピレン長繊維不織布（ＰＰスパンボンド）。側地としてマスク全体の３分の２に同素材が使用されている。現在、日本の大手マスクメーカーを中心に供給を行っている。
今回の能力増強は、海外の既存生産設備と国内の試験設備の活用で対応する。中国、韓国、インドネシア、インドの各拠点で増産を実施することで、海外での生産を倍増させる考え。また、国内ではＰＰスパンボンドの試験設備を転用し、量産設備として今後の運用を計画する。現状の月３０００万枚分から２・５倍以上に能力を高めることで、国内マスクメーカーへの供給責任を果たしていく。
さらに、医療関係者向けの防護服についても、国内外を含めた生産・供給体制を早期に確立し、日本国内に供給する考えを示している。
