ＣＯ２フリー水素をめぐって巨大市場が形成されつつある。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）のグリーンイノベーション（ＧＩ）基金事業や法整備などを通じて、日本政府が水素導入の拡大と供給コスト低減を後押ししており、海外をみても、ウクライナ情勢を受けて欧州各国ではエネルギーの脱ロシア依存に向けて水素製造の基盤構築にこれまで以上に注力している。こうしたなか、日本の化学業界では、ＥＮＥＯＳが既存の製油所を生かした水素サプライチェーン構築を目指し、旭化成は水電解装置による水素製造で社会実装を図り、東レも水素製造に必要な炭化水素（ＨＣ）系電解質膜など各種素材開発を手がけるなど、各社がパートナー企業・団体を巻き込みながらグローバルで新規開拓を図っている。開発競争が激化しており、まさに水素の戦国時代の様相を呈している。続きは本紙で
