フィリップス・ジャパンは、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けて提供する医療機器やサービスなどのヘルステック・ソリューションに関するメディアセミナーをオンライン形式で開いた。堤浩幸社長は人工呼吸器や生体情報モニターのほか、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）、超音波診断装置などを紹介。重症患者に対する遠隔ＩＣＵや遠隔モニタリングなどの新たなソリューションも展開し始めていると説明した。
堤社長は感染者を「無症状・軽症」「中等症」「重症」の３段階に分け、各患者に必要な医療ソリューションについて言及。無症状・軽症者がホテルなどで療養するケースに対しては、ナースコールの代用となる「ＳＯＳボタンＬｉｔｅ」やクラウドを利用した遠隔問診などを挙げた。このほか、酸素濃縮器やパルスオキシメーターなどをパッケージで提供していく。
中等症者には超音波診断装置や生体情報モニター、人工呼吸器などを用意した。重症化した例にはＩＣＵとの連携が重要と指摘。昭和大学でトライアルが始まった遠隔ＩＣＵソリューションが期待できると強調した。
