ディスプレイメーカーが苦境にあえいでいる。新型コロナウイルスの感染拡大によって、スマートフォン向けパネル需要が急減している。液晶よりも有機エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）が落ち込んでおり、サイズでは６インチ以上が厳しい状況にある。６インチ以上の有機ＥＬパネルはｉＰｈｏｎｅやギャラクシーといったハイエンドスマホで多用されているため、稼ぎ頭でのダメージが最も大きいといえる。原材料・部材を供給する化学メーカーにも影響はおよぶ。
ほぼすべての主要ディスプレイメーカーのスマホ向け出荷が落ち込んでいる。韓国のサムスンディスプレイとＬＧディスプレイに加え、中国の京東方科技集団股份有限公司（ＢＯＥ）、南京中電熊猫信息産業集団（ＣＥＣパンダ）、華星光電技術有限公司（ＣＳＯＴ）、昆山龍騰光電有限公司（ＩＶＯ）、天馬微電子股份有限公司（天馬）などが減速している。
このほか日本勢ではジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）とシャープ、台湾勢では友達光電股份有限公司（ＡＵＯ）、瀚宇彩晶股份有限公司（ＨａｎｎＳｔａｒ）、群創光電股份有限公司（イノラックス）などに影響が及んでいる。
英調査会社ＯＭＤＩＡによれば、２０２０年１～３月のスマホ向けパネルの出荷枚数は約７８００万枚。当初予測していた１億１９００万枚から大きく落ち込んだ。昨年１２月時点では楽観的にみていたものの、新型コロナウイルスの感染拡大と長期化によって想定外の減少となった。パネルの種類別では、ハイエンドスマホに多く使われる有機ＥＬが最も落ち込んでおり、薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）液晶、低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）液晶、アモルファスシリコン（ａ－Ｓｉ）と続く。
２月の出荷枚数は約１億２００万枚で、１月と比較して１７％減少している。サイズ別で最も落ち込んだのは、ハイエンドスマホに使われる６インチ以上。２月の出荷量は前月比２４％減となった。５インチ台も減少した。一方、３インチ台は同５７％増、４インチ台は同１２％増と拡大しているが、ローエンド向けのためディスプレイメーカーの減収をカバーすることはできない。
ディスプレイ各社は当初、サプライチェーンの混乱による原材料・部材調達の遅れを懸念していた。ここにきて欧米、日本、東南アジアなど世界規模で外出規制やロックダウン（都市封鎖）が断行され、消費活動が大きく阻害されている。いまだ収束する気配はない。川下での消費低迷は川中、川上にも及ぶことは必至。サプライチェーン全体にわたり戦略見直しに迫られている。
