ハンディタイプで手軽に使用可能なプラスチック材質判別機への注目が高まっている。先行する山本製作所(山形県天童市)は想定を上回る好調ぶりで今年前半には100台を上回る販売実績を挙げ、今年中にさらに販売計画として100台を目指す。リコーも独自技術を生かして開発し、来年3月には上市予定。SDGs、サーキュラーエコノミーなどの機運が高まり、改正バーゼル法やプラ新法など法制面での動きもあり、当初からターゲット市場とする産廃処理業者や排出事業者の判別用途での引き合いは強く、さらに食品工場の異物混入原因の追究などにも用いられるケースもあるという。教育用途への適用にも期待がかかるなど、応用範囲は広い。

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