中国の製薬企業である百済神州（ベイジーン）は、米国のアトレカ、ＩＧＭバイオサイエンシズ（ＩＧＭＢ）と新型コロナウイルス肺炎に対する抗体療法の共同研究開発を行うことで合意した。３社が有する技術や知的財産を持ち寄り、研究や開発を推進。協力条件などを詰めたうえで、ベイジーンのネットワークも利用し、早ければ２０２１年上期にもグローバル治験に取りかかる方針だ。
ＩＧＭＢが有する抗体修飾技術を活用、免疫グロブリンＭ（ＩｇＭ）抗体、免疫グロブリンＡ（ＩｇＡ）抗体の結合能力を大幅に高めていくのが、共同研究開発のポイント。従来の免疫グロブリンＧ（ＩｇＧ）と比べて高い結合能力があることで、変異した新型コロナウイルスにも対応できる可能性がある。また、血液を通じ、ＩｇＡ抗体、ＩｇＭ抗体は呼吸器に届くため、肺炎に対する効果も期待できるとする。
まずアトレカの研究開発基盤を使い、新型コロナウイルスの肺炎患者の血中特有のＢ細胞から産生した抗体の遺伝子配列を見つけていく。その後、同定した配列をベースに修飾したＩｇＭ抗体、ＩｇＡ抗体の開発・生産を進める。ベイジーンは、臨床開発を中心に支援を行う。
