大日本住友製薬、デジタル治療を収益の柱に、糖尿病・認知症など、アプリやＶＲ活用

　大日本住友製薬が、モバイルアプリなどを診療に活用する「デジタルセラピューティクス（ＤＴｘ）」の開発を拡大している。スタートアップと提携して治療用アプリなどの開発に着手し、医薬品だけでは満たせなかったヘルスケア・ニーズを取り込む。従来の医薬品と同様に臨床試験を行い有用性を証明し、保険適用した医療機器として製品化する。次期中期経営計画（２０２３～２７年度）には医薬品事業を下支えする新たな「成長エンジン」として収益化する。２８年度以降には売上高１０００億円規模を目指し、医薬事業に続く利益の柱に育成する。続きは本紙で

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