新型コロナウイルス感染症の流行による「受診控え」「手術控え」が抗生物質を手がける製薬各社の収益に重くのしかかっている。感染防止の観点から、のどの痛みなど軽症では病院に行かなかったり、手術を延期したりする動きが定着し、抗生物質の処方機会が激減しているからだ。てこ入れには企業の自助努力だけでは対応が難しく、同感染症のさらなる流行が見込まれる冬を前に、各社ともに頭を抱えている。続きは本紙で

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