ＰｗＣコンサルティング（東京都千代田区）は、新型コロナウイルスの感染拡大にともなう医療機関への訪問自粛など製薬会社の情報提供体制の変化が医師の医薬品情報の入手に及ぼした影響について調査結果をまとめた。医薬品の情報入手のために利用するメインチャネルを「ＭＲ（医薬情報担当者）やＭＳＬ（メディカル・サイエンス・リエゾン）との直接面会」と答えた医師の割合は、流行前の７３％から８％と大幅に減少したものの「ＭＲやＭＳＬとのリモート面会」と回答した医師は７％にとどまった。
「ウェブセミナー」は流行前の８％から２６％に、「ウェブサイト」は１０％から２７％にそれぞれ増加した。一方、入手できず困っている情報は「有効性」が８７％で最も多かった。２位は「安全性」で７３％に上った。有効性、安全性に次いで高かったのは「関連疾患・治療全般」に関する情報で、流行前に情報を取得していた医師の２４％が「流行中に入手できず困っている」と答えた。
今後利用したいウェブチャネルの施策を医師に尋ねたところ、「ＡＩ（人工知能）活用による論文などで探している情報のハイライト機能」（６１％）、「ＭＲ・ＭＳＬとのやり取りから興味や関心を類推した情報の個別化」（５７％）などが挙がった。
調査は国内の１週間当たりの感染者数が１０００人を超えていた４月最終週（４月２３日～５月１日）、国内の医師４２４人を対象にインターネットで実施した。
