塩化ビニル樹脂製のパイプや継手を再評価する機運が高まっている。ＳＤＧｓの取り組みが広がるなか、金属管に対して製造過程や工事の際の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を削減できるというメリットが注目されている。「ゼネコンがそうしたデータを求めるようになっており、ビル全体で管材のオール樹脂化を検討したいというニーズも届いている。これは劇的な変化だ」（積水化学工業の平居義幸専務執行役員環境・ライフラインカンパニープレジデント）。大型物件の場合、設計開始から建設が始まるまでに何年もかかるため、実需としての盛り上がりはまだ先とみられるが、国内市場でも再度塩ビ管をはじめとした樹脂管を拡大できるチャンスが広がりつつある。続きは本紙で
