再生可能エネルギーからグリーン水素を生成する新規ビジネスの創出に向け、旭化成と東レの日系化学メーカー大手2社は国内外の同時進行でそれぞれビジネス化に乗り出している。旭化成は、欧州の航空燃料を水素とCO2から作り出す産学連携の「Take Off」プロジェクトへの参画のほか、国内では100メガワット級の大規模アルカリ型水電解装置の開発を手がけ、プラントメーカーの日揮ホールディングスとの提携により、電解装置から得られた水素を原料としたアンモニアプラントの設立を図る。東レは、独グローバル企業のシーメンスと提携し、水素関連事業の世界展開を図るほか、国内では固体高分子電解質膜(PEM)型水電解装置を用いた合計16メガワットからなる大規模P2Gシステムの実装を図るコンソーシアムに参画し、装置に用いる炭化水素系電解質膜を提供している。それぞれ異なったアプローチで水素サプライチェーン構築を図るなか、両社ともまずは各々の強みを生かして水素発電で先行する欧州で現地企業と提携して足がかりを作りつつ、国内では新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)による基金を活用した実用化を推し進める。続きは本紙で

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