東北大学の佐野大輔教授らの研究グループは、仙台市、日水コン(東京都新宿区)などと共同で、都市下水中の新型コロナウイルス調査結果に基づいた感染者数予測モデルの実証実験を行うと発表した。下水中の新型コロナウイルスを調査し、機械学習により導いた予測感染者数の週間予測値をメールで配信する。
 新型コロナウイルス感染症の流行を把握する手段の一つとして下水調査が注目を集めている。下水に含まれるウイルス量をモニタリングすることで、地域全体の無症状者を含めた感染者の概要を把握することができる。機械学習を用いた予測モデルが発達する一方で、大規模なモデルの実証例は少なかった。
 東北大、仙台市などのグループは新型コロナウイルス感染症流行以前の2017年から「下水中ノロウイルス濃度情報発信サイト」を運用してきた。下水中のノロウイルス濃度が基準を超過した際、登録者にメール配信を行う仕組みを構築しており、今回、その枠組みを応用する。1週間ごとに配信し、実際の感染者数との比較も行う。病床数の予測・確保などでの活用を見込んでいる。

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