【シンガポール=中村幸岳】東南アジアでは2025年頃にかけて、エチレンセンターの新増設によりエチレン能力が600万トン程度増える。新規分解炉の多くは、原料としてナフサと液化石油ガス(LPG)双方の投入を想定。価格変動に応じて原料を柔軟に組み合わせる一方、C3以降の誘導品を多く生産し、流入が増加しつつあるエタンベースの米国・中東産エチレン系誘導品との差別化を図りやすくする。ただ新型コロナウイルスの経済活動への影響は長期化するとの見方があり、一部計画は完成・稼働がずれ込むことも予想される。続きは本紙で
ジェイ・プラス、川崎でDINP生産検討 可...
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