２１年の東南アジア化学品市場（上）Ｃ３・Ｃ４需給緩和も、新規分解炉２基稼働

　【シンガポール＝中村幸岳】アジア太平洋地域では昨年秋から年末にかけて、オレフィンなど基礎化学品や合成樹脂の市況が上昇した。原料ナフサおよびエタンの価格は低位安定が続いたためクラッカーマージンが拡大し、エチレンセンター会社も高稼働を続けた。しかし「２０２１年から２２年にかけて事業環境は厳しくなる」（域内センター会社トップ）との見方もある。東南アジアで新規分解炉が立ち上がり、中国でも製油所・石油化学一貫工場が稼働率を高めるなか、余剰玉が市場に流れ、市況に影響を及ぼす可能性がある。続きは本紙で

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