三井物産は今期からスタートした３カ年中期計画で化学品事業を基盤事業に位置づけ、非資源分野の柱の一つとして収益力強化に取り組む方針を打ち出している。化学品事業のなかで、基礎化学品原料を起点とするビジネスを手がけるのがベーシックマテリアルズ（ＢＭ）本部だ。新型コロナウイルス感染拡大、デジタルエコノミーの進展、気候変動・環境問題への対応など化学品事業を取り巻く環境が激変しているなか、ＢＭ本部はどのような成長戦略を描くのか。４月に就任した古谷卓志執行役員ＢＭ本部長に聞いた。
－ 新型コロナウイルス感染拡大がビジネスに影響を与えています。
「当本部のビジネス全般も新型コロナの影響により厳しい状況にあるが、当社の供給システムの受け皿や引き出しの多さが実証できていると思う。当本部はメタノール、工業塩などの製造事業、ケミカルタンカー、タンクターミナルといったロジスティック設備など多様なアセット（資産）を保有・調達し選択肢を広げ、お客様からの信頼をベースにサプライチェーンのなかでビルトインされて機能を果たしていくことを目指している。今後も多様なアセットを駆使し、顧客への安定供給責任を果たしていく」
－ 新型コロナの影響でビジネス自体が変化していく可能性もあります。続きは本紙で
