定置用蓄電システム（ＥＳＳ）の成長が見込まれている。温室効果ガス排出削減に向けた世界各国のエネルギー転換政策が背景にあり、再生可能エネルギーの急速な導入拡大が後押ししている。ＥＳＳは、出力が不安定な再エネが大量に導入されることによる電力系統への悪影響を防ぐとともに、電力を消費する時間や場所をシフトして有効活用する重要な役割を果たす。日本では、菅義偉首相が２０５０年にカーボンニュートラル・脱炭素社会の実現を目指す方針を表明。梶山弘志経済産業大臣が再エネ導入拡大に向けた蓄電池の活用に言及したことで、電池業界の期待が高まっている。
矢野経済研究所の調査によると、世界のＥＳＳ市場は２０年の出荷容量見込み１万６４００メガワット時から右肩上がりに成長、２６年には１２万６６６メガワット時と７・４倍に拡大する見通し。ＬｉＢ（リチウムイオン２次電池）のほかＮＡＳ（ナトリウム硫黄）電池、レドックスフロー電池などが使われており、将来は全固体電池も期待される。
国内需要も伸びている。日本電機工業会の自主統計によると定置用ＬｉＢの出荷容量は１９年度２５６万８４７３キロワットと、前年度比１・６倍に増加した。一般住宅向けは、再エネの固定価格買い取り制度（ＦＩＴ）の買い取り期間が終了した「卒ＦＩＴ」家庭向けに、蓄電システムを併設し自家消費型に切り替える提案がされている。また近年多発する自然災害やゲリラ豪雨で長時間の停電も発生しており、非常用電源として住宅用に加えて自治体の導入も進んでいる。
電池は高い安全性を確保することが大前提だが、１９年に、それまで市場を牽引してきた韓国でＬｉＢを搭載したＥＳＳの火災事故が相次ぎ発生したことは記憶に新しい。またＥＳＳ用は高容量を重視する電気自動車用と異なり、繰り返しの充放電による耐久性や長期信頼性が求められる。
ただ現状は、導入する企業や消費者がＥＳＳを選ぶ際に得られる情報は初期容量と価格くらいで、ライフサイクルにわたる蓄電量などは明確ではない。ＥＳＳ用として、当初高容量でも数年で劣化する電池と、容量は少し低いが１０年以上使える電池の、どちらを選ぶだろうか。
電池は使われる環境や使い方により、性能の変化や劣化の進み方が異なる。また国内で取り扱われているＥＳＳの電池は日本製だけでなく、韓国製や中国製も使われている。ユーザーが蓄電池の価値を正しく判断できるための基準が必要とされており、これからＥＳＳ市場が健全に成長していくうえで非常に重要な要素となるだろう。
