クレハは、緊急事態宣言発出後に在宅勤務となった共働き世帯の計４００人を対象に「共働き夫婦の家事シェア事情」に関する調査を実施した。緊急事態宣言発出後、約７割の夫が「家事・育児をする機会が増えた」と回答した。また、緊急事態宣言にともない、６割以上の夫婦が家事・育児の分担について夫婦会議を実施したことも分かった。在宅勤務の拡大にともない家庭での家事のあり方が見直されつつあることが明らかになった。
調査は今年の５月１６日から２０日にかけて、２０～４０代の夫婦のうち小学生以下の子どもを持つ男女２００人ずつを対象にインターネットでアンケート調査を実施した。調査結果では、緊急事態宣言発出後、６８・１％の家庭で「夫が家事・育児をする機会が増えた、少し増えた」と回答。在宅勤務などで働き方が変化し、夫の家事参加率がアップしたことが分かった。とくにこれまで妻が中心となっていた「料理・食事のしたく」や「食料品・日用品の買い出し」で夫が担う家事が増えたという。
また、調査結果によると、家庭での家事分担に対しては８４・０％の夫が満足と回答。一方、同項目で満足と回答した妻は６０・５％のみにとどまった。男女間で家事分担の満足度に約２０％の開きがあることが明らかになった。同社はこの結果を「夫は『やっているつもり』、妻は『まだまだ足りていない』といったように夫婦間で家事・育児の分担に対する認識や満足度にギャップがあることがうかがえる」と分析した。
新たな時代の家事のあり方に関し、ラップに期待される役割が大きいことも判明した。「家事や生活の中で時短・効率化したいことは何か」という質問に対し、２位以下に大差をつけて６５・５％の夫婦が「料理・食事のしたく」を選んだ。そのうち、時短や効率化のために役立つ消費財としてラップを選んだ割合は６７・９％に上り、数ある選択肢の中でトップだった。
